2020年4月

2011年3月の恐怖の太平洋沖地震の経験からすべてのインフラ事業を見直す必要があるとの思いから、先ずは省エネ・省コストの推進の斡旋事業を始めました。これはひいては微力ながらもCO2ガス削減にも繋がる、地域環境の安心安全を推進する環境ソリューション事業でございます。